2019.05.31(金)

ドローン導入企業と主要メーカーを紹介!近未来的なサービス内容とは?

ドローン導入企業と主要メーカーを紹介!近未来的なサービス内容とは?

ドローンはさまざまな産業の世界に進出しています。農業の世界では農薬散布に活用することで効率化と人手不足問題の解消。建築の世界では点検・作業工程の管理・測量による作業の効率化など。

特に測量ではドローンを活用することで今まで人の足で1週間かかっていた作業を半日~1日まで短縮することが可能になり、とても重宝されています。このように産業の世界で導入されているドローンですが、大手の企業も導入に力を入れてきました。

そして、ドローンを企業が導入することで新たなサービスが期待されています。これからの私たちの生活をより良いものにするサービスがたくさん進行しているので、この記事ではドローン導入企業のサービスについて解説していきます。

ドローン×楽天

楽天株式会社は「天空」というオリジナルのドローンを開発し、ビジネスに導入しています。この「天空」は操縦を必要としない完全自立飛行で配達をすることができます。

この機能を生かして、専用アプリから注文された商品の配達をドローンでおこなっています。便利な場面をあげると、たとえばゴルフ場でのデリバリーサービスです。プレイヤーが専用のアプリで軽食や飲み物やゴルフボールを注文して、ドローンが指定の受け取り場所まで届けてくれます。

また、ドローンに内蔵されているソフトウェアを通じて飛行時のドローンの状態や気候の状況を把握する機能もついていて、安心な配達が可能になります。

このようにドローンを企業が導入することでビジネスに新たな可能性を生み出しています。こういった配送サービス以外にも、セキュリティの強化のためにドローンを導入しようとしている企業もあります。次の章ではセコムのドローン導入について解説していきます。

ドローン導入企業と主要メーカーを紹介!近未来的なサービス内容とは?

ドローン×セコム

セコムは警備にドローンを活用しています。民間では世界初の自立型の小型飛行監視ロボット「セコムドローン」を開発し、2015年からサービスを開始しました。ドローンは異常発生時に現場に急行して状況を確認できるため、防犯カメラより安全な警備が可能です。

またセコムドローンはレーザーセンサーとの連携で力を発揮します。敷地内に設置したレーザーセンサーが侵入者を感知すると、セコムの警備員とドローンに通知が届きます。ドローンは侵入者の場所まで向かい、顔・身長・特徴などの侵入者の情報を撮影します。その情報をコントロールセンサーに送信して、警備員はその情報をもとに現場対応にあたります。

このようにドローンを導入することで侵入者への対策がより確実で安全なものになりました。また今まで人がおこなっていた警備をドローンに任せることで人員コストの削減につながります。今後、警備の世界ではドローンの活用が広まっていくでしょう。

このようにドローン導入企業はどんどん増えています。あの有名な航空会社のANAもドローン導入に力を入れています。次の章ではANAのドローンビジネスについて解説していきます。

ドローン×ANA

日本には420以上の人が住んでいる島と15,000以上の限界集落が存在しています。これらの地域は交通インフラの不備や人員の問題で配達に時間がかかる、もしくは届けることができない問題があります。ANAは、ドローンの活用によりこの問題を解消していくプロジェクトを進行中です。

実際に配送実験はおこなわれていて、玄界島にて初の実証実験がおこなわれました。使われた機体はエアロセンスの完全自律飛行型「AS-MC03-T(BOX)」。自立運転で配送をおこなうことができます。

この機体は、強化プラスチックでできた搭載ボックスを使用しています。この実験では玄界島から唐泊港までわかめを届けることに成功し、片道約5キロメートルを9分間で飛行しました。今はまだ実験段階ですが、2020年には本格的な導入を目指しています。

ドローンの企業導入は地域の活性化にも期待されています。そんなドローンですが携帯会社のドコモのサービスにもかかわってきます。次の章ではドコモのドローンのサービスについて解説していきます。

ドローン×NTTドコモ

ドコモは企業のドローン活用をサポートするサービス「docomo sky」というサービスを発表しました。ドローンとプラットフォームをネットワーク接続し、複数の自動飛行・目視外の飛行・機体の状態・飛行状況・撮影画像をリアルタイムで管理するサービスです。

このサービスの第一弾として「ソーラーパネルの点検」でドローンが活用されました。実際の作業は、赤外線カメラを搭載したドローンを飛ばして、ソーラーパネル表面を撮影してデータをとり、そのデータを「docomo sky」で自動解析して異常箇所を発見する。というもので、ここまでの作業をすべて自動でおこなってくれます。

今後このサービスはドローン導入企業のビジネスにかかわってくると言えるでしょう。またドローン導入を踏みとどまっている企業へのサポートになることも期待されています。

ドローン導入企業と主要メーカーを紹介!近未来的なサービス内容とは?

ドローンを開発している主な企業

日本においてドローンを開発している主な企業はヤマハ発動機・enRoute・TEAD・PRODRONEです。

ヤマハは安全と安心のスローガンをもとに機体を作っているのが特徴です。速度制御機能やオペレーター制御を保護する機能がつけられています。また最近では産業用ドローンの開発にも力を入れています。

enRouteは日本におけるドローン開発の先駆者です。過去の膨大な実験データから機体を制作しているので安定した品質の機体が特徴です。

TEADは産業用ドローンを主に制作していることが特徴です。農薬散布用ドローン・映像制作向けドローン・サーモカメラ付ドローンを主に制作しています。農林水産省から性能認定を受けているので、農業をおこなう人に信頼の高いメーカーになります。

このように作られているドローンは企業によって特色が違います。ドローンを導入の際には用途と特色をしっかり理解することが必要です。

まとめ

今回はドローンを導入している企業について、ドローンの使い方とそのサービス内容まで紹介してきました。

ドローンはさまざまな企業で、活用が期待されています。楽天・セコム・ANA・NTTドコモなどの大手企業が、積極的にドローン導入に向けて取り組み中です。ゴルフ場でのデリバリーサービス・警備・配送などのサービスへの活用が期待されています。

まだ実現していないビジネスも多いですが、各企業で実用に向けた実験がおこなわれているなど、ドローン導入に向けた動きは盛りあがってきています。こういったことからも、新たなビジネスをおこなう上で、ドローンは重要な存在になってくるでしょう。

これからご自身でビジネスを始めようと思っている、もしくは新しいサービスを考えているという人は、企業はおこなっているサービスやドローンの情報に触れ、自身のビジネスにつなげてみてはいかがでしょうか。

SNSダミー

関連記事

SEOテキスト|SEOテキスト|SEOテキスト|SEOテキスト|SEOテキスト|SEOテキスト|SEOテキスト|SEOテキスト|SEOテキスト

SEOテキスト|SEOテキスト|SEOテキスト|SEOテキスト|SEOテキスト|SEOテキスト|SEOテキスト|SEOテキスト|SEOテキスト