2019.03.19(火)

ドローンを仕事にするために知っておくべきこと!需要や収入について

ドローンを仕事にするために知っておくべきこと!需要や収入について

近年、ドローンは加速度的に普及が広まっている最新技術のひとつです。テレビで見かけることも多くなり、少しずつ身近に感じるようになったドローンを仕事にしたいと考える方もなかにはいるでしょう。そんなドローンを仕事にするには、どうすればいいのでしょうか。

本コラムでは、ドローンを仕事にするために必要なことや操縦士の需要などを簡単にご紹介します。ドローンの仕事に興味がある方は、参考にしてみてはいかがでしょうか。

ドローンを仕事にするために知っておくべきこと

ドローンで仕事をするうえで必要なことをご紹介する前に、ドローン情勢についてご説明します。まずは、市場規模から考えてみましょう。

ドローン市場の規模は、年々増加しています。日本においては、2016年の市場規模が約350億円でしたが、2017年には500億円を突破しました。このまま順調に推移すると予想されており、近いうちに1,000億円を超えるとまでいわれています。また、日本政府が主体となって、ドローンをもっと活用できるようにプロジェクトが進められているのです。

これらからもわかるように、ドローンの需要は高まっていると考えられるでしょう。しかし「ドローンで仕事をすること」の需要が高まっているとは言えないかもしれません。

たしかに、ドローン全体の需要は高まっており、各ビジネス分野でも操縦士が不足するという意見もあります。しかし、これらはドローンで仕事する(起業する)ではなく「ドローンを仕事に使える操縦士(社員)」の需要を示すことが多いのです。

単純にドローンで仕事するのではなく、従来の仕事にドローンを活かすことが有効と考えられています。ただし、新たな「ドローン管制官」のような仕事も生まれるといわれているので、一概にドローンで仕事をすることがむずかしいとはいえないでしょう。

将来ドローンの仕事に就くことを目指すなら

将来的にはドローンの仕事に就くことは、現在ある職業のことを指しているかもしれません。ドローン以外のスキルを身につけるために、どのような分野の仕事に就きたいかという目的を明確にしましょう。目的がわかれば、それに応じたスキルがわかります。

ドローンが使われている仕事は、こちらの「ドローンを活用したビジネスモデルを紹介!今熱いドローンビジネス」を参照ください。また、意外と知られていないのが土地家屋調査士という仕事です。土地家屋調査士については「これを読めばきっとわかる!土地家屋調査士の仕事や将来性について」で詳しく解説しています。よろしければ、ご覧ください。

ドローンをすぐ仕事にしたいなら副業から始めてみよう

ドローンで仕事を始めるのは、需要などの観点からリスクもあります。そこで、おすすめなのがドローンビジネスを副業としてはじめる方法です。副業であれば、主体となる収入が別にあるので、収入にリスクはないといってもよいかもしれません。

また、副業からはじめればドローンのスキルも上達していくでしょうし、人脈などをつくれることもあるでしょう。そのため、ドローンで本格的に仕事を始める際にもきっと役立ちます。

副業で得られる収入例

ドローンを副業とした場合、主な収入例は「空撮カメラマン」「動画投稿サイトへの投稿」があります。空撮カメラマンであれば、依頼者から依頼された内容の空撮をする場合と自身が撮影した映像をストックフォト素材として提供する場合があります。

空撮カメラマンであれば、一回数万円程度で依頼されるケースもあるようです。ただし、カメラマンを指名して選ぶ場合が多いため、魅力ある空撮ができれば需要が上がって収入も増やせるかもしれません。

ストックフォトの場合は、利用料のいくらかが収入として入ってきます。そのため、利用者数が多くなる使いやすい映像を撮影することが収入増加につながるでしょう。動画投稿サイトへの投稿も再生数に比例して収入が増えるので、魅力ある映像を撮影することが重要です。

副業で得られる収入例

ドローンを仕事にするときは第三級陸上特殊無線技士が必要?

ドローンを副業などではじめたり、仕事に活用することが増えてきたりしたのは、ドローンを操縦するための免許というのがないからです。そのため、だれでも操縦できるのでドローンを仕事にも利用しやすいといえます。

しかし、ドローンを仕事に利用するのであればドローン以外の免許が必要になる場合があります。それは「無線技士免許」です。

仕事でドローンを扱う場合は、ホビー用のドローンではなく本格的な機能を備えた機体を使うことが多いでしょう。本格機種の多くは、機体本体とコントローラーであるプロポとのやり取りに強力な電波が必要になります。ドローンでは、主に周波数が「2.4GHz」と「5GHz帯」の電波を利用しますが、強力な5GHz帯の電波を用いる場合には無線技士資格が必要とされているのです。

無線技士資格はいくつかの種類がありますが、ドローンを仕事で利用する場合は「第三級陸上特殊無線技士」です。よく耳にするアマチュア無線免許は、趣味などの個人用途でドローンを飛ばす場合に必要となる免許です。

そのため、ドローンを仕事で使う場合には、自身が持つ機体で使われる周波数を確認し、必要であれば陸上特殊無線技士の免許を取得するようにしましょう。陸上特殊無線技士の取得方法は、こちらの「第三級陸上特殊無線技士が欲しい!試験の概要を簡単にご説明します」で詳しく解説しています。

ドローンスクールで資格を取っておくと今後のためになる

ドローンを仕事で利用するのであれば、ドローン資格を取得するとよいでしょう。ドローンには免許がないため、ドローン資格が操縦士の技量を証明できる唯一の証になります。そのため、資格を取得しておくと仕事の依頼主に対しても安心感を与えることができ、業況に影響するかもしれません。また、ドローン資格は仕事の可能性を広げることにもつながるでしょう。

現在、都市などの人が多い地区でドローンを飛ばすことは原則できません。さらに、目視外飛行(操縦者が直接ドローンを見ずにおこなう飛行方法)やイベントなどの上空での飛行も原則禁止されています。

このように原則禁止されている飛行場所や方法をおこなうためには、国土交通省へ飛行の申請手続きをしなければいけません。申請をして許可・承認を得た場合のみこれらの場所や方法での飛行を実行できます。

その申請時にドローン資格は役立つのです。ドローン資格を持っていると資格を申請時に添付できたり、書類の一部が免除になることがあったりするため、申請手続きが簡略化されます。手続きの簡略化は、仕事における負担を軽減することになります。

仕事の幅を広げることもできるドローン資格は、ドローンスクールで取得が可能です。ただし、すべてのスクールで取得できるわけではありません。資格発行団体が認定しているスクールでのみ資格取得のチャンスがあるので、スクール選びは慎重におこないましょう。

ドローンスクールで資格を取っておくと今後のためになる

まとめ

ドローンは、現在よりも利用率が拡大していくことが予想されています。それは、市場規模の推移や日本政府が利用を推進していることなどからわかります。しかし、すべての仕事でドローン操縦士の需要が高まるわけではありません。

そのため、ドローンを仕事にしたいのであれば、まずは副業から始めるとよいのではないでしょうか。コラムでは、ドローンを活用した副業のアイデアを一部ご紹介しましたので、ぜひ参考にしてみてください。

また、ドローンを操縦する場合、無線技士免許やドローン資格があると便利でしょう。ドローン資格ならば、一部のスクールで取得チャンスがあるので、ぜひ検討してみてください。

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