2019.02.21(木)

農業をIoTでより効率的に!最新技術で変わる未来について解説

農業をIoTでより効率的に!最新技術で変わる未来について解説

日本のお米や農作物は、海外の農作物と比較しても高品質といわれています。みなさんの食卓にも、おいしいお米や野菜が並んでいることでしょう。もし、日本の米や野菜が食べられなくなったらどうしますか。高品質で安心できる日本産の野菜がなくなると、もしかしたら野菜自体を食べなくなったりするかもしれません。

現在、スーパーでも外国産の野菜を見かけることもよくあります。なぜなら、日本の農業はさまざまな問題を抱えているからです。問題が解決されなければ、食卓から日本産の農作物を見かけなくなってしまうかもしれません。

農業問題を解決するキーワードに「IoT」という言葉があります。IoTはモノのインターネットのことをいい、あらゆる機器がインターネットにつながるテクノロジーです。今回は農業問題を解決する「農業×IoT」をご紹介します。どのようなことができるのか、また、農業とIoTの関係にドローンがどう関係するのか、気になる方はぜひご一読ください。

農業に従事する人口は減り続けている……

現在、日本は少子高齢化によって人口減少化が始まっています。そのため、どのような分野でも人手不足が足りていないのです。

とくに農業界では人手不足が深刻です。2010年には、農業に従事する人口は約260万人いました。これでも1965年の従事者と比べて5分の1程度なのに、2018年には約175万人まで減少したのです。また、175万人いる従事者のうち、約70%は65歳以上の高齢者であり、従事者の平均年齢も年々上がっています。

数字からもわかるように農業界では働く人の減少が止まらず、さらには高齢化に歯止めがかかっていません。若い人材がいないので後継者がおらず、そのまま農業から引退という農家も多くなっています。

とくに若い人材がいない原因には、人口減少問題だけでなく新規参入のむずかしさもあります。農業では、農家のノウハウや経験にもとづく勘などから農作物の管理をしていることが多いです。そのため、経験やノウハウがないまま参入してしまい、熟練の農家と比べると品質が劣る農作物しか育てられないこともあるそうです。

消費者は品質が優れている熟練農家の農作物を購入するため、新規参入した経験が少ない農家の農作物はあまり売れません。農作物の販売は農家の収入源なので、農作物があまり売れない新規参入したばかりの農家にはきびしいといえます。

ほかにも、新規参入するには、農地の確保や農業機械などの導入に多くの費用がかかってしまうことも問題といえるでしょう。このような問題を解決するために、農業にもIoTが利用されるようになってきました。

農業に従事する人口は減り続けている……

より効率的な農業をIoTで

農業にIoTやドローン、ロボットなどの最先端技術を導入した新しい農業形態を「スマート農業」といい、農林水産省も推進しています。スマート農業の目的は、日本の高品質である農作物を安定して生産させることや更なる品質向上、省力化などです。

日本の農業では、長い経験から得たノウハウによって農作物を栽培しています。しかし、農家の高齢化や後継者不足に悩まされる日本では、ノウハウが継承できません。また、経験が少ない農業者や新規参入する農家の場合は、ノウハウそのものがないのです。そこで、農業にIoTを導入することで問題解決を図ったのが、スマート農業です。

たとえば、ビニールハウスにセンサーを取り付け、センサーがハウス内の湿度や温度、土壌の状態を調べて農家に調査結果を伝えます。農家は、センサーで読み取った結果をもとに温度・湿度の調節や水まきなどをおこなうことで、ハウスの管理が簡単になります。IoTの利点は、このような作業をハウス内ではなく、自宅などの遠隔地から管理できることです。

ほかにも、トマトの収穫にロボットを活用した事例もあります。ロボットにあらかじめ、収穫時期のトマトの画像を登録します。トマトの色をカメラで確認し、登録された画像をもとに収穫時期と判断したトマトだけをロボットが自動で収穫するのです。

お話しした2つの事例からわかるように、IoTは便利なだけでなく農家の経験から得られるノウハウを次世代に引き継ぐ手段ともなります。ハウス内の適した土壌状態などをデジタルデータで管理することで、農家は見える化されたデータをもとに最適なハウス内の環境を整備できるのです。

また、経験が浅い農家でもベテラン農家から収穫時期になった農作物の画像をもらえば、ロボットに登録することで安定して収穫できるようになるのです。このようなことから、農林水産省もIoTなどを活用したスマート農業導入を推奨しているのです。

農業へのIoT導入はそんなに簡単じゃない?

これまでのコラムを読むなかで「農業にIoTを導入するといいことばかりだ!導入してみよう」と思ったかたもいらっしゃるのではないでしょうか。しかし、農業へIoTを導入することはそれほど簡単ではないかもしれません。

IoT技術は近年普及し始めた技術なので、導入費用が高くなることがあります。そのため、技術開発が進み、コスト削減がおこなわれてから導入するという方が多いです。

また、コミュニティとのつながりによる問題もあります。トマトの収穫にロボットを使う場面をあげてお話していきます。ロボットで自動収穫するためには、収穫時期のトマトの画像を登録しなければいけません。昔からの農家であれば、収穫時期のトマトの画像を簡単に手に入れられるでしょう。

しかし、新規参入者の場合は、収穫時期のトマトの画像を入手するのもなかなか大変といえます。ほかのトマト業者や農業団体などのコミュニティとつながらなければ、必要なノウハウ(画像)を得られないのです。このような問題があるため、農業にIoTを導入することはむずかしいといわれています。

ただし、比較的に導入が簡単なIoTとしてドローンがあります。近年ドローンは技術開発が進み、比較的に安い導入コストで済ませられるのです。農薬散布や種まき、育成管理ができるドローンは、一度購入してしまえば農薬や種などを新たに買い足す費用だけで足ります。

具体的な農業へのドローンの活用方法は、こちらの「IT技術と農業?ドローンを活かした「リモートセンシングの農業」とは 」で解説していますので、合わせてお読みください。

ドローンスクールで農業とIoTが学べる

農業へのIoT導入としてドローンの活用を考えている方にオススメなのが、ドローンスクールへ通うことです。スクールは操縦技術やドローンに関する知識を勉強するだけの場、と考えている方も多いかもしれません。しかし、農業への活用を目的とした農業専門コースもあるのです。

農業専門コースであれば、農業に必要なドローンに関する知識や操縦技術を学べます。専門コースでドローンでの農薬散布を練習すると、実際に散布するときにもあせることなく安心して実施できるでしょう。

また、独学ではなくスクールで学ぶことをオススメするのには、専門コースがあること以外にも利点があるからです。スクールでは、ドローン資格を取得できます。

農地によってはドローンを飛ばすために国土交通省への許可申請が必要になります。農薬散布の場合も農薬という危険物を運搬したり、散布したりするため許可申請が必要です。

許可申請の時に役立つのがドローン資格です。資格を持っていると、申請時に提出する書類が少なくて済みます。また、資格を添付することでドローン操縦士としての力量を明確に提示できるため、許可申請が通りやすくなるでしょう。そのため、ドローンを農業に使うのであればスクールで学ぶことをオススメします。

ドローン点検を導入するメリット

まとめ

現在、日本の農業では、深刻な人手不足に悩まされています。農業関係で働く人は年々減少しており、約7割が高齢者です。人手不足によって後継者が育たず、働く農家の負担も高齢化とともに大きくなっています。

そこで、農業にIoTを導入するといくつかの問題が解決できます。IoTの導入事例には、ビニールハウスにセンサーを導入したり、収穫ロボットを活用したりするなどの方法がありますが、高コストなどの問題もあります。

農業に比較的に安くIoTを導入する方法としてドローンがあげられます。ドローン導入を検討している方は、ドローンスクールの農業専門コースを受講するとよいのではないでしょうか。スクールで必要なことを学び、ドローン資格も取得すると実際の現場でも困ることが少ないでしょう。ドローン資格は、すべてのスクールで取得できるわけではなく、資格発行団体が認定しているスクールのみなので注意してください。

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