2019.02.15(金)

ドローン応用で産業革命が起きる!主な導入事例と将来的な活用方法

ドローン応用で産業革命が起きる!主な導入事例と将来的な活用方法

近年ドローンに関する技術はますます発展しています。バッテリーの小型化や自動操縦技術の向上など、どんどん進化していっているようです。

そういったドローンの発展を受け、さまざまな産業へとドローンを応用することが考えられています。そこで今回は、ドローンが応用されている産業についてご紹介していきます。ドローンをビジネスに使いたいという方はぜひ参考にしてみてください。

ドローン産業応用【測量】

測量には、一般に想像されるカメラのような機器を用いたもの以外にも、航空写真測量法と呼ばれる方法があります。測量におけるドローンの応用先は、主にこの航空写真測量法です。

航空写真測量法とは、上空から測量したい地域の写真を撮影し、その写真を用いて測量をおこなう方法を指します。

ドローンの登場以前におこなわれていたのは、小型飛行機を使っての航空写真測量です。しかし、小型飛行機では発進に準備が必要なため繰り返しの使用は困難です。また、高い費用がかかってしまうという問題もありました。

しかし、ドローンならば発進に必要な準備は多くありません。また、飛行機を飛ばすほどの費用もかかりません。速度が遅いため広大な土地の測量には向いていないという欠点があるものの、測量へのドローンの応用は非常に有益だといえます。

ドローン産業応用【測量】

ドローン産業応用【インフラ点検】

インフラ点検とは、高架などのインフラ設備を点検することです。設備の劣化による事故を防ぐため、定期的におこなう必要があります。

しかし、インフラ設備の多くは高いところや入り組んだところにあります。そのため、人間が直接点検するためには、足場などを組まなければいけません。

交通量が多いところや地面がしっかりとしていない場所などでは、足場を組むのは困難です。また、足場を組むのには時間も費用もかかってしまいます。

そこで、インフラ点検にドローンが応用されているのです。ドローンは高い飛行能力を持っているため、高所の点検も簡単かつ安全におこなうことができます。

ドローンでの点検には、カメラだけでなく赤外線カメラやセンサーといったものも使われます。これによって、人間による目視点検だけでは見つけられないような劣化も発見することができるのです。

ドローン産業応用【農業】

じつは、民間で初めてドローンが応用された産業は農業だといわれています。農業におけるドローンの主な役割は、農薬の散布です。

農薬散布にドローンを用いれば、時間の短縮や人員の削減をすることができ、作業効率を上げることができます。

また、ドローンのプロペラから起こる下向きの風(ダウンウォッシュ)によって作物をかきわけることで、葉の裏側や根本などの人力では農薬をかけにくい箇所にもしっかりと農薬散布ができるのです。

農業にドローンを応用するメリットは、作業効率の向上だけではありません。人が農薬噴霧器を使っておこなう従来の農薬散布では、作業者に農薬がかかってしまう農薬被ばくが問題になっていました。しかし、ドローンによる農薬散布では作業者は離れたところからドローンを操作するので、この農薬被ばくを防ぐことができます。

ドローン産業応用【災害救助・調査】

ドローンは、人間が入り込みにくいところにも容易に入っていける飛行能力を持っています。そんな能力を持つドローンの応用先として注目を集めているのが、災害救助です。

災害救助といっても、ドローンが直接被害者を救出することはできません。ドローンにはペイロードと呼ばれる搭載限界重量があり、一般の産業用ドローンでは大型のものでも数十kg程度のものしか運べないからです。

ドローンがおこなっているのは、災害現場において非常に大切な、被害者の捜索です。上空から赤外線カメラなどで捜索することで、素早く被害者を発見することができるのです。また、人間が実際に災害現場に行くと、救助者自身が災害に巻き込まれてしまうといった二次被害が発生するおそれがあります。ドローンを利用することで、そういった二次被害の危険を軽減することもできるのです。

ドローンには災害被害者の捜索以外に、物資輸送という仕事もあります。災害現場では道路などの地上インフラが機能しなくなることが多く、トラックなどは侵入できません。かといってヘリコプターなどを使おうにも、災害現場でヘリコプターが離着陸できるような広い場所を用意するのは困難です。

そこで、空中を移動するドローンであれば、地上のインフラによって行動が阻害されることはありません。離着陸もわずかなスペースしか必要としないので、災害現場への物資輸送にはとても向いているといえます。

ドローン産業応用【災害救助・調査】

将来的なドローンの応用と必要な準備

2017年5月、経済産業省が「空の産業革命に向けたロードマップ」というものを発表しました。これは、今後どのようにドローンが応用されていくのかを予測したものです。

このロードマップによると、2020年にはドローンの有人地帯における目視外飛行が可能になるとされています。つまり、近い将来にはドローンが完全自律飛行をおこなえるようになるかもしれないのです。2019年1月現在では、目視内であってもDID地区と呼ばれる人口が多い地区でドローンを飛ばすことは制限されているので、これは非常に大きな変化であるといえるでしょう。

もしドローンの完全自立飛行が現実のものとなった場合、たとえば物流などにドローンは応用されていくことになるでしょう。自宅までドローンが荷物を配達してくれる、という未来も夢ではないかもしれません。

 

また、宅配以外では警備の分野にもドローンは応用できるのではないかといわれています。自律飛行可能なドローンはいわば空飛ぶ監視カメラのようなものなので、いくつかのドローンを使って警備することで、警備の穴をなくすことができると期待されているのです。

将来的には、ドローンを運用できる人材の価値はますます高まっていくと考えられます。今のうちからドローンの操縦技術や知識などを身に着けておくことが大切なのではないでしょうか。

今後ドローンを応用して仕事をしていこうと考えている方には、ドローンライセンスの取得をおすすめします。ドローンライセンスを持っているとドローンを利用する業務を優先的に割り振られるなどの優遇をされる可能性があるだけでなく、国土交通省へドローンに関する許可申請などをおこなう際に一部の書類が免除されるといった制度もあるのです。

ドローンライセンスは、ドローンスクールを受講することで取得することができます。ドローンの操縦技術を身に着けることにもつながるので、ぜひ受講を検討してみてください。

まとめ

ドローンの応用先にはさまざまな産業があります。意外と多くの産業で利用されていて、驚かれた方もいるのではないでしょうか。

経済産業省の発表したロードマップによると、今後もさらにドローンは発展していくとされています。将来的には今以上にドローンは応用されていくことでしょう。

ドローンを扱える人材の需要は増えていくと考えられます。いまのうちにドローンスクールなどで技術や知識を身に着けておくことがおすすめです。

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