2019.02.12(火)

農業の将来はドローンが握る?!日本農家が抱える問題と解決策

農業の将来はドローンが握る?!日本農家が抱える問題と解決策

食卓に並ぶ「お米」や「野菜」は、生きていくためには必要不可欠です。とくに日本の農作物は、世界的にもトップレベルの品質を誇っています。しかし、農作物をつくる農家が深刻な問題を抱えているのをご存知でしょうか。

今回は、農業界が抱える問題と将来性についてお話をします。農業の将来を左右する「スマート農業」についても触れ、ドローンがどのような形で役立っているのか解説します。農業の実態やドローンの活用事例にご興味のある方は、ぜひご一読ください。

農業の将来性は?農家が抱える問題

農業の将来性は、人によって考え方が異なります。たとえば、農業就業者が減っているから将来性は厳しいと考える人もいるでしょう。しかし、生きていくためには食べ物が必要だから、むしろ将来性はあるという人もいるかもしれません。

将来性の検討も大切ですが、まずは農業界の現状を考えてみましょう。農業界ではいくつかの問題が深刻化しています。とくに顕著となっている問題は「人手不足」です。

現在、農場に従事している人口は200万人前後といわれています。約10年前には300万人以上が農業を仕事としていました。農業従事者を考えてみても、人手が不足していることは明らかです。

また、実際に働いている方の多くは、高齢者です。60%以上が高齢者といわれており、農場従事者の平均年齢は上がる一方となります。人口減少社会である日本では、後継者の確保もままならないといわれています。

農業では人手以外に、新規参入がむずかしいことも問題です。農業のノウハウは、長年の経験から得られるといわれており、新規参入したばかりの初心者はノウハウが不足しています。そのため、作った農作物の品質がベテランの方と新規参入者では大きく変わり、新規参入者の農作物は売れにくいのです。

農作物が売れなければ日々の生活もままならないので、せっかく農業へ参入してもリタイアする方が多いのです。

農業の将来性は?農家が抱える問題

農業の将来が変わる!スマート農業とは

農業の将来性は、現在目まぐるしく変わっていっているのが実情といえるでしょう。なぜなら、近年の技術革新が著しく、多くの産業で最先端技術が活用されることで状況が大きく変化しています。最先端技術の波は、農業界にも届いているため、一概に将来性はきびしいとはいえません。

最先端の技術であるロボットや通信技術を活用している新しい農業を、「スマート農業」といいます。政府も農作物の生産性や品質を維持・向上させるために、スマート農業の導入を推奨しているのです。

たとえば、トマトの収穫にロボットを活用している事例があります。ロボットにカメラがついており、トマトの色味を判断して収穫をおこないます。登録したトマトの画像を参考にロボットが自動で判断し、赤く熟したトマトだけを収穫するのです。

このロボットを活用するメリットは、人手不足の解消と作業の効率化です。収穫作業を人がおこなうと、3時間程度しか連続しての作業はおこなえません。しかし、ロボットであれば、作業を長時間連続しておこなえるので効率性が向上します。また、人が作業できない夜間でも稼働させることができるというメリットもあるのです。

トマトの収穫ロボットからもわかるように、スマート農業は日本が抱える問題を解決してくれます。また、長年の経験から得られるノウハウをロボットに画像として登録することで、安定して高品質の農作物を収穫できるのです。

オランダに学ぶスマート農業の将来性

スマート農業は、日本だけでなく世界的に見ても取り入られています。ここでは、オランダを例にご紹介します。

オランダは、農業に必要な土壌や環境などの条件をあまり持ち合わせていない国でした。日本と比べても農地面積は、半分以下しかないといわれています。また、EUの前身であるECへの加盟によって、自由貿易で他国の安い農作物が輸入されるようになり、オランダ国内の農業は大打撃を受けました。

しかし、スマート農業を導入してからは一度で多くの収穫量を確保できる農作物を育てることに成功しました。オランダは目覚ましい成長を遂げたことで、農作物の輸出額が世界トップクラスになったのです。

オランダの一般農家のうち80%近くが、コンピュータによる自動制御で農作物に水や肥料を与えています。ほかにも、温度・湿度などをセンサーで管理するビニールハウスや産学官連携で食品化学の最先端技術を研究開発する場所の設立など、国をあげて農業改革をおこなったのです。

スマート農業には、農業が瀕死になっていた国を再生させるほどの効果があることが証明されました。日本もオランダの農業立て直しに注目しているようです。そのため、スマート農業は、将来的には日本でもさらに増えていくのではないかと考えれています。

スマート農業に欠かせないドローンの活用例

農業の将来は、スマート農業が左右するといっても過言ではないでしょう。スマート農業のひとつとして、ドローンが期待されています。ドローンの活用事例をいくつかご紹介します。

農薬散布

従来の農薬散布は、人が直接農薬を散布する方法やヘリコプターを使った散布方法が主な方法でした。しかし、高齢者が多く農薬を直接散布するのは大変です。また、ヘリコプターによる散布方法はコストが高いという問題があります。

そこで、農薬散布にドローンが活用されています。人による作業をなくすことで負担軽減や低コスト化、ヘリコプターよりも近くで農薬散布をできるため農薬の効果が高まるというメリットがあります。

農作物の管理

農地の上空に赤外線センサーを搭載しているドローンを飛ばし、上空から農地を空撮します。赤外線センサーによって、農作物からの反射する光を計測して農作物の成長具合が確認できるのです。

ドローンによる農作物の管理は、成長具合を数値データやデジタルデータとして管理できるため、農業初心者にも管理が容易というメリットがあります。

種まき

ドローンに農作物の種子を運ばせることで、種をまくという活用方法があります。ドローンの自動飛行機能も利用すれば、登録した飛行ルートに沿って自動で種をまいていくのです。ドローンによる機械的な種まきによって、農家の種まきの負担が軽減されます。

農業にドローン活用するためには

スマート農業は将来的には、活用がもっと増えていくでしょう。なぜなら、比較的に導入が容易であるからです。しかし、ドローンを農業に活用するためには、「知識」と「操縦技術」を身につける必要があります。操縦技術は、農地でドローンを飛行させるための技術なのでイメージもしやすいでしょう。

知識は、機体の特徴や整備方法、関連法律などのドローンに関する知識全般が必要になります。ドローンの飛行に運転免許などは必要ありません。しかし、民間団体が発行している「ドローン資格」を取得しておくとよいでしょう。

ドローン資格は、飛行が規制されている場所で飛ばすときに必要な申請手続きに役立ちます。資格を持っていると操縦者の技量が示せたり、提出する書類の一部が免除になったりするのです。また、ドローン資格とは別の「産業用マルチローターオペレーター技能認定証」も取得することをおすすめします。

現在は必要な資格ではありませんが、農林水産航空協会が推奨している資格です。もしかしたら、将来は必須資格になるかもしれません。

知識と操縦技術を取得する方法として、おすすめなのはドローンスクールに通うことです。スクールでは、ドローンの操縦技術と知識が習得できます。スクールによっては、農業に特化した内容のコースもあり、実際の農薬散布の練習ができます。

また、ドローン資格が取得できるスクールもあるので、知識・操縦技術とドローン資格をまとめて取得すると効率的でしょう。

農業にドローン活用するためには

まとめ

農業の将来性は、スマート農業によって大きく変わります。スマート農業は、ロボットなどの最先端技術を活用して、効率的に農業をおこないます。実際にオランダがスマート農業を成功させており、農作物の輸出が世界トップクラスにまで成長しました。

スマート農業のひとつとして、ドローンが活用されています。ドローンを活用すれば、農薬散布や種まき、農作物の管理が簡単におこなえます。また、従来の作業を短時間で効率的にでき、コストも抑えられるのです。

ドローンを農業に活用するためには、ドローンに関する知識と操縦技術が必要です。とくに知識は、ドローン本体に対しての知識とドローンを取り巻く法律についても覚える必要があります。

知識と操縦技術を身につける方法には、ドローンスクールに通う方法があります。スクールでは、知識や操縦技術だけでなくドローン資格が取得できるのです。資格を持っておくと、法律で規制されている場所でドローンを活用する際に役立ちます。一度、スクールに通うことも検討してみてはいかがでしょうか。

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