2019.02.12(火)

ドローンの実用化はどんどん広がっている!現在の状況と今後の動向

ドローンの実用化はどんどん広がっている!現在の状況と今後の動向

市販されている機体が普及した影響で、ビジネスシーンにもドローンが活用される機会が多くなりました。テレビ番組などで、ドローンによる空撮映像を見たことがあるのではないでしょうか。ドローンを仕事に活用していることを耳にして、「ドローンビジネスを始めようかな」と考えている方もいるかもしれません。

今回は、ドローンビジネスに興味がある方に向けて、事例をもとにお話ししていきます。ドローンが実用化されている分野や今後のドローン動向、今すべき準備などを取り上げているので、ぜひ参考にしてみてください。

どこまで進んでいる?ドローンの実用化

ドローンが実用化されている分野をご紹介します。実用例を知って、ドローンビジネスの方向性を考えてみましょう。

測量

ドローンを測量で活用することで、従来の測量方法よりも効率的かつ短い時間で作業できます。従来の測量は人が測量機材を使って測量するのが主な方法で、測量にかかる時間が長いという問題がありました。しかし、ドローンを活用すると広範囲の測量地を短時間で測量できるようになります。

また、ドローンの映像から3次元データを作成するので、効率的にデータを作成できるというメリットもあるのです。

インフラ点検

ダムや高速道路などのインフラ設備の点検にも、ドローンは活用されています。インフラ設備の点検には、現場ごとに点検用の足場を取り付ける必要があり、費用が都度かかっていました。

ドローンを活用する方法では足場を建設する必要性がなく、費用を抑えることが可能です。また、高所作業による危険を回避できるので、安全に点検業務がおこなえるようになります。

農業

農薬散布や種まき、農作物の管理にドローンは利用されています。従来の農業散布には、ヘリコプターを使って行う方法がありました。ヘリコプターからドローンに切り替えることで、費用を大幅に抑えることができます。

種まきや農作物の管理にドローンを使う際は、自動飛行機能を使用します。飛行ルートを登録しておくことで、自動飛行によって種まきを簡単におこなえるのです。農地の上空を自動飛行させれば、農作物の成長具合を上空から調査できます。

どこまで進んでいる?ドローンの実用化

実用化はもうすぐ?!ドローン配送サービス

農業や測量などのすでに実用されている分野だけでなく、ドローンを実用化するために試験がおこなわれている分野もあります。それは「配送」分野です。実例をもとに紹介していきます。

楽天がドローンを活用した物流サービス「そら楽」を開始しています。実際に活用されているのはゴルフ場です。ゴルフ中に必要となった飲み物や軽食などを注文すると、ドローンが商品を運んできます。

ほかにも、すでに終了していますが、福島県の南相馬市で商品をドローンが配送するプロジェクトが実施されました。注文された商品を決まった受取所に、ドローンが配達する実証実験です。そら楽の今後の目標は、過疎地や山岳地帯への配送や災害時の支援物資の運搬をおこなえるようにすることです。

日本郵便では、福島県にある2つの郵便局間の荷物をドローンで運搬することを始めました。現在は、チラシや社内の書類などを運んでいます。従来のトラックによる運搬では25分近くかかっていましたが、ドローンによる運搬では約15分に縮めることができるようです。

2つの事例からもわかるように、ドローンによる配送業務は本格的に始動しています。今後は、実用化される地域も増えていくかもしれません。

2020年がターンポイント?ドローン実用化ビジョン

ドローン配送をはじめとして、ドローンの実用化は今後さまざまな分野で増えていくでしょう。実用化には、2020年がひとつのポイントになると考えられています。

経済産業省がドローンを活用するために、「空の産業革命に向けたロードマップ2018」という指針を展開しています。ロードマップには、2020年以降に人の上空でドローンの目視外飛行の実現を目指すことが書かれているのです。ゆくゆくは人口が多い都市部での目視外飛行を可能にできるようにしていきたいといわれています。

現在ある実用化に向けた課題は、ドローンに関する法律によって飛行場所や方法の一部にある規制です。飛行の制限によって、配送などの分野でのドローン活用は本格始動できていません。

しかし、ドローンの規制は、人々の安全を守るためにも必要です。ドローンが墜落した先に人がいれば、大きな事故につながります。配送時には荷物を運搬するため、荷物の落下という危険性も考えられます。

人の上空でドローンを安全に飛ばすためには、機体の安全性能をはじめとした技術開発が必要です。ほかにも、ドローン飛行に対しての法律や使用環境の整備も同時におこなわなければなりません。技術開発・環境整備が進めば、ドローンの実用化はまさに空の産業革命となるでしょう。

ドローン実用化に向けて今から準備すべきこと

ドローンの実用化が本格化する前に、ドローンビジネスを始めようと考えている方は「現段階では何を準備すればいいの?」と疑問に思うかもしれません。ドローンビジネスといわれたら、ドローン本体とビジネスの方向性は必要でしょう。ほかにも操縦技術や知識も身につけるべきことになります。

もちろん、機体やビジネス展望、操縦技術や知識などの準備が必要です。しかし、操縦技術や知識は一度身につけたら大丈夫というものではありません。操縦をあまりしていないと、機体の感覚が鈍くなってしまいます。そのため、操縦技術は常に磨き続けなければいけないのです。

知識の場合は、現在の法令が将来変わるかもしれません。目視外飛行を例にとると、近年ルールが変わっています。2020年のドローン本格利用に向けて、法律や環境も大きく変化していくことが予想できます。

操縦技術や知識を身につけるのにおすすめなのは「ドローンスクール」に通うことです。スクールでは、操縦技術や知識を身につけることができるほか、アフターサービスがしっかりとしています。

現在は法規制によって、ドローンを操縦できる場所は自由ではありません。スクールを受講しているとスクールの練習施設を割引で利用できたり、ドローンの飛行イベントに参加できたりします。また、スクールによっては関係会社にドローン操縦士として登用してくれることもあります。一度、検討してみてはいかがでしょうか。

ドローン実用化に向けて今から準備すべきこと

まとめ

農業や測量などでドローンは実用化されており、コスト削減や効率化などのメリットを受けられます。今後は、配送分野でも活用が期待されています。しかし、配送分野では課題もあり、2020年を目途に環境整備や技術開発に取り組んでいるのです。

今後はもっとドローンの実用が予想されるので、ドローンビジネスを始めるのであれば今からの準備が大切です。準備するものには、操縦技術やドローンの知識があります。

操縦技術や知識は、一度身につけたらよいものではなく磨き続けることが大切です。身につける方法には、ドローンスクールに通う方法があります。スクールを活用して、ドローンビジネスを始めてみませんか。

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