2019.02.14(木)

ドローンオペレーターの重要は?業務内容と取得をおすすめする資格

ドローンオペレーターの重要は?業務内容と取得をおすすめする資格

農業、点検業務、測量など多くの場面でドローンは活用されています。今後は、配送などの物流関係への活用も期待が高まっており、多くの実証実験がおこなわれているのです。

これだけドローンに注目が集まっていると、ドローンを操縦するオペレーターについて気になるのではないでしょうか。しかし、ドローンオペレーターの業務内容や需要など、具体的なことを知らないという方も多いでしょう。

今回は、ドローンオペレーターに着目してお話しします。業務内容や需要だけでなく、ドローンの資格についても解説します。ドローンオペレーターに興味がある方や目指している方は、ぜひ本コラムを参考にしてみてください。

ドローンオペレーターってどんな仕事?

そもそもドローンオペレーターとは、ドローンを操縦して操る者のことをいいます。ほかにも、ドローンパイロットや日本ではドローン操縦士とも呼ばれることもあります。

ドローンオペレーターはあくまでもドローンを操縦する者をいうので、その仕事内容はばらばらです。現在は、おもに農業や点検業務、測量などの現場で活躍しています。農業では農薬散布や種まきをおこないますし、点検業務ではダムや橋などのインフラ設備を点検します。

多くの現場でオペレーターが活躍するのは、ドローンによるメリットが受けられるからです。ドローンを活用すると費用の削減であったり、作業の効率があがったりなどの改善がおこなえます。そのため、ドローンをビジネスで活用することが増えており、ドローンオペレーターという仕事もできはじめたのです。

ドローンオペレーターの需要と供給

ドローンオペレーターの需要は、今後ますます増えていくのではないかと予想されています。しかし、空撮分野においてはオペレーターの需要が飽和状態といわれているのです。ドローンが普及したはじめたときに、多くの方がドローンカメラマンとしてデビューしました。そのため、空撮分野ではほかの分野よりもオペレーターの数が多く、市場内の需要が最も少ないのです。

逆に需要がある分野は、点検分野や測量業務などといわれています。また、農業や防災・警備の分野でもオペレーターの需要は高いといわれています。ドローンの普及活動をおこなう団体では、空撮は5,000人程度しか需要はないが、点検分野では約75,000人、農業や防災関係は20,000以上のオペレーターが必要になると予想を立てています。

オペレーター全体で考えると、需要は高いと考えてよいでしょう。日本では、物流や警備の分野でもドローンを活用しようとプロジェクトが進められています。よって、オペレーターはもっと必要になることが予想されます。

現在、オペレーターの数は多くはない状況なので、ドローンサービス市場は今後、超過需要となるのではないでしょうか。ドローンを的確に操縦できるようになれば、新たなビジネスチャンスにつながるかもしれません。

ドローンオペレーターの需要と供給

ドローンオペレーターに必要な資格

ドローンオペレーターには、現在は免許というものはないので誰もがオペレーターになることができます。ただし、免許はありませんが、ドローンには資格があります。

ドローンの普及活動や、安全に運用するための実証実験などをおこなう民間団体がいくつかあります。それらの民間団体から、ドローンに関する資格が発行されているのです。資格は、自身の操縦技術を明確に示せる唯一の証明です。資格を持っていると飛行場所や方法によって必要となる、国土交通省からの許可を申請するときに役立ちます。

ここからは、ドローンの民間資格を発行している団体を3つご紹介します。資格取得に興味がある方は、参考にしてみてください。

JUIDA

ドローンをはじめとした無人航空機を、産業への活用などの踏まえた社会への貢献を目的としている団体です。発行している資格は、「操縦技能証明」と「安全運行管理者証明」の2つです。

DPA

ドローンオペレーターの技量向上、安全確保に必要な技術や知識の普及、関連する調査研究を目的とした団体になります。取得できる資格は、「操縦士資格」と「インストラクター資格」です。追加資格として「整備士資格」についても検討されています。

ドローン検定

JUIDAやDPAはドローンの操縦にも関連した資格でしたが、ドローン検定はドローンに関する知識を有していることが証明できる資格のみです。そのため、操縦できることが証明できる資格にはなりません。ドローン検定の目的は、ドローンに関する知識を客観的に評価することや理解を深めることです。

空撮分野で稼げるドローンオペレーターになるには

空撮の分野で活躍するドローンオペレーターに興味がある方は、ドローンスクールに通うとよいかもしれません。スクールでは、ドローン操縦に関するノウハウをベテラン講師から直接指導してくれます。また、撮影会などの空撮イベントを実施しているスクールもあるため、空撮練習などを通して撮影技術の向上も図れるでしょう。

さらに、スクールによってはドローンカメラマンとして提携会社に登用してくれる場合もあります。仕事に直接つながるサービスもあるので、空撮分野で働くためのきっかけをつかめるかもしれません。

ほかにも、ドローンPROパイロット技能認定を取得するとよいでしょう。ドローンPROパイロット技能認定は、GPSなどの位置情報を使った自動操縦に頼らない手動操作に関する試験です。とてもむずかしい試験であるため、合格率は数%程度といわれています。

ドローンPROパイロット技能認定を取得しておくと、資格を持っていないほかのドローンカメラマンとの差別化を図れます。操縦技術が高いほど、事故などのリスクは低下するので空撮を依頼する人も安心して業務を任せられるのではないでしょうか。

薬剤散布ができるドローンオペレーターになるには

農薬などをはじめとした薬剤の散布ができるドローンオペレーターを目指す方にも、ドローンスクールはおすすめです。スクールには、農薬散布を目的とした専門的なコースがある場合もあります。実際の現場で、いきなり農薬散布をおこなうのは大変です。スクールで、あらかじめ練習しておくと、現場での作業もスムーズにおこなえるでしょう。

また、スクールによっては、ドローンの民間資格を取得できる場合もあります。薬剤散布は、航空法で規制されている「危険物の運搬」や「物件の投下」という飛行方法に該当します。また、散布地が都心部などの人口集中市区である場合も、ドローンの飛行は原則できません。

これらの場所や飛行方法を実施するためには、国土交通省から許可・承認を得る必要があります。ドローン資格を持っていると、飛行の許可や承認の申請時に提出する書類を一部免除してもらえるので、とても便利です。

ドローン資格とは違う、産業用マルチローターオペレーター技能認定証の取得もおすすめです。この資格は、農林水産航空協会が推奨している資格になります。現在は必須の資格ではありませんが、今後は必要になる機会があるかもしれないので、今のうちから取得しておくと良いでしょう。

需要が高いインフラ点検・測量分野を目指すのもあり

需要が高いといわれているインフラ点検や、測量分野のドローンオペレーターを目指すのも良いかもしれません。測量やインフラ点検は、高所作業による危険や足場建設の費用削減という目的から、ドローンの導入が進められています。また、ドローンによる上空からの調査は、人が立ち入ることが困難な場所でも対応できるメリットもあるのです。

このように多くのメリットから、インフラ点検や測量ではドローンが活用されており、ドローンの需要は高まっています。しかし、オペレーターの需要は単純に高まっているとはいいがたいのが実情です。

現場では、ドローン操作に特化したオペレーターを雇うよりも、現在の社員がドローンを操縦できるようにするなどが求められています。このように、ほかの業務をおこないながら、ドローンも操縦できる人材の需要が高いのです。

インフラ点検や測量分野に限らず、ドローンはあくまでもひとつのツールとして考えたほうがよいでしょう。ほかにメインスキルがあって、そこにプラスαとしてドローンが操縦できることを目指すと、多くのビジネス分野で活躍できるかもしれません。

需要が高いインフラ点検・測量分野を目指すのもあり

まとめ

ドローンオペレーターは、ドローンを操縦できる者をいいます。オペレーターの仕事内容は、農業であれば農薬散布や種まきをおこないますし、点検業務ではインフラ設備の点検をおこないます。

ドローンは、今後ますます活躍の場を広げることが予想されており、オペレーターの需要も高まるでしょう。しかし、空撮分野では飽和状態であったり、測量やインフラ点検分野では単純なオペレーターの需要は低かったりします。

しかし、ドローンが操縦できるようになることは、今後のビジネスでの活躍の場を広げるチャンスでもあります。そのためにも、ドローンスクールなどで操縦技術や知識を身につけることが、大切になってくるのではないでしょうか。スクールであれば、ドローンの民間資格を取得できる可能性もあります。スクールを有効に活用して、ビジネスのチャンスに活かしてみませんか。

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