2019.02.07(木)
転職や就職に有利な資格とは？仕事をするうえでおすすめの資格紹介！
最近、人材の流動化が進んでいるといわれています。今の仕事から転職を考えているという方もいるのではないでしょうか。
転職や就職のときに大切になってくるのが、資格です。有用な資格は、仕事を探すうえで大きな武器となってくれるでしょう。
今回は、数ある資格の中でも転職や就職に有利な資格を紹介していきます。転職を考えている方や就職にお悩みの方は、ぜひご覧ください。
目次
日本には資格が多い！稼げる仕事の特徴
日本には国家資格だけでも200を超える資格があります。民間団体が発行する民間資格まで含めると、数え切れないほどの資格があるのです。
しかし、そのどれもが取得しておけば転職や就職に有利になる資格というわけではありません。資格を仕事に活かそうと思うならば、きちんと自分に合った資格を取得する必要があります。
では、稼げる資格や仕事の特徴とはいったいなんなのでしょうか。
稼げる資格や仕事の特徴としては、まず業務独占資格が挙げられます。業務独占資格とは、その資格を持っていなければできない業務がある資格のことです。たとえば医師資格を持っていなければ医療行為をおこなうことはできません。
業務独占資格は特定の仕事をおこなううえで必ず必要になるものなので、高い需要を誇ります。これらの資格の取得は、転職や就職を有利に進めてくれるでしょう。
業務独占資格でなくとも、インフラ点検など特定の技術を持っていることが求められる仕事では資格の有無は重要です。また、資格を持っているとその分手当が出るといったこともあるようです。
オススメの資格と仕事【一級建築士】
一級建築士は国家資格であり、業務独占資格です。仕事で大規模な建築をおこなう際には必要な資格なので、その需要は大きいといえます。
建築士には一級建築士、二級建築士、木造建築士といった種類がありますが、この中でも一級建築士は唯一、建築するものの規模に制限がありません。このため、一級建築士が最上位の建築士資格といわれています。
一級建築士の資格を取得することができれば、転職や就職だけでなく独立開業といったものまで視野に入ってきます。公共施設などの大きな建築物を手掛けることもできるでしょう。
しかし、この一級建築士という資格の取得は、だれでもできるというわけではありません。まず受験資格を満たす必要があります。
受験条件として課されているのは、建築実務の経験です。経歴によって必要な経験年数には差があり、大学で指定科目を収めている場合は2年間の実務経験が必要な一方で、専門教育を受けていない場合では二級建築士の取得と4年間の実務経験が必要です。
専門教育を受けていない方は、まず二級建築士の資格を取得しなければいけません。ただし、二級建築士の受験資格としても実務経験は必要なので、主に現在すでに建築業界に勤めている方に向いているといえるでしょう。
オススメの資格と仕事【測量士・測量士補】
測量士には、測量士と測量士補の2つがあります。どちらも国家資格かつ業務独占資格ですが仕事の内容に少々の差があります。
測量士にしかできない業務があるため、測量士補よりも測量士のほうが上位の資格です。しかし同時に、資格の取得も測量士のほうが大変です。
業務としては、土地の実態を調査するための測量が主になります。ほかにも測量図の確認といった業務もあります。
測量業務のうち、測量計画は測量士の資格がなければおこなえず、測量士補の資格だけではできません。したがって、基本的には測量士が計画立案をおこなう責任者となり、測量士補が実際に測量をおこなうということが多いようです。
測量士の資格が優れている点として、受験資格が存在しないことが挙げられます。専門教育や実務経験がなくても資格試験に合格さえすれば資格を取得することができるので、能力によってはすぐにでも取得することができるのです。
ただし、試験の難易度は非常に高いといわれており、簡単には合格できないということには注意してください。
オススメの資格と仕事【土地家屋調査士】
土地家屋調査士もまた、国家資格であり業務独占資格である資格です。仕事をしながらでも資格の取得を目指せる、受験資格のない資格でもあります。
土地家屋調査士の業務は、主に登記手続きに関するものです。登記手続きは不動産の持ち主を明確にするために必要な手続きで、不動産の所有者に義務付けられています。しかしその申請業務は非常に複雑であるため、一般人にとっては大きな負担になってしまいます。そこで、土地家屋調査士がその登記申請を肩代わりするのです。
登記申請の肩代わりといっても、業務は書類作成だけではありません。登記のためには不動産の配置や境界などの実態を調査する必要があるため、それらの不動産調査といった業務も土地家屋調査士の仕事です。
また、近年では不動産に関するADR(裁判外紛争解決手続き)といった法律に関する業務をおこなうことも増えているようです。ADRとは、なんらかの問題があった際に、裁判ではなく第三者を交えた話し合いによって解決するという方法のことです。
このように、土地家屋調査士は多くの役割がある仕事なため、多くの需要をもっているといえるでしょう。
オススメの資格と仕事【インフラ調査士】
インフラ調査士は国家資格ではなく、一般社団法人日本非破壊検査工業会という団体が認定している民間資格です。国家資格ではないため、業務独占資格でもありません。
しかし、国家資格でないからといってこの資格が仕事において役に立たないかというと、そうではありません。なぜなら、インフラの調査という業務は基本的になくなることのない仕事だからです。
インフラ調査士は、高架などの施設の点検に関する専門技術を持つことを証明する資格です。ほとんどの場所でインフラが整備されている現代日本において、多くの需要をもつ資格であるといえるでしょう。
また、インフラ調査士は民間資格ではありますが、国土交通省の認可を受けています。そのため、ある日突然インフラ調査士の資格の価値が下がってしまうということもないでしょう。
ドローン導入が活発化！資格取得で仕事に役立てよう
今回いくつかの転職に役立つ資格と仕事を紹介しましたが、じつはこれらの仕事にはある共通点があります。それは、ドローンの導入が進められている仕事であるという点です。
たとえば建築業界では、簡単に空撮ができるドローンによって建築の管理がおこなわれています。測量においても、空撮が活躍する「航空写真測量法」という測量法があります。
したがって、今後建築士や測量士といった資格を仕事に使いたいという方は、ドローンの導入を検討してみてください。ドローンを導入することで、話題性や効率といった点で他者と差をつけることができるようになるでしょう。
仕事にドローンを導入するときに持っていると便利なのが、ドローンの資格です。国家資格ではありませんが、ドローンにも資格が存在するのです。
ドローンの資格は、資格認定をおこなっているドローンスクールを受講し修了することで取得できます。ドローンスクールの受講はドローンの操縦技術や知識を身に着けることにもつながるので、ぜひ検討してみてください。
まとめ
転職や就職の際には、資格の取得が重要です。資格の有無によって、選択できる仕事にも幅が出てきてしまいます。
資格を仕事に活かすなら、おすすめは業務独占資格です。また、大きな需要がある、あるいは今後大きな需要が期待されるような仕事に関する資格の取得も、転職や就職を有利に進めてくれるでしょう。
稼いでいくことができる資格には、一級建築士や測量士などさまざまなものがあります。受験条件などと照らし合わせて、自分に合った資格を選ぶようにしましょう。
また、意外と需要があるのが、ドローンの資格です。現在ドローンは多くの業界に導入されていっているため、ドローンの資格を取得しているというのは大きな強みであるといえます。
ドローンの資格を取得するためには、ドローンスクールを受講しましょう。ドローンの操縦技術や知識を身に着けるという点でも有意義です。
