2018.11.29(木)

ドローンが災害現場で活躍している!活用方法をケースごとにご紹介

ドローンが災害現場で活躍している!活用方法をケースごとにご紹介

ドローンが災害現場で活躍している映像を見たことはありますか?ドローンは、さまざまな機能を持ち、実際に要救助者を助けたこともあるのです。ドローンは世界各国で実験や開発が進められ、人命救助や救援活動の進歩に期待が集まっています。

今回は災害時にどのようにドローンが活用できるのか、活用事例や実証実験をもとにご紹介していきます。ドローンに興味のある方はぜひご覧ください。

ドローンが災害現場で役立つ4つの要素

災害現場での活躍を期待されているドローン。どういったところが災害に役立っているのでしょう?ここでは、すでに販売・発表されている機体に搭載されている機能から見て、ドローンが災害現場で役立つ主な要素を4つご紹介します。

小型であること

小型のドローンは人間が侵入できないところに入っていくことができるため、事故や災害などで崩れた建造物の中で救助活動に貢献できます。地震の起きた地域では断層の様子を確認するためにもドローンが使用されており、危険と思われる被害箇所を速やかに確認し、撮影することで、救助などに役立っているのです。

赤外線カメラ搭載

赤外線カメラを搭載しており、被害状況や危険な場所を随時確認しながら操縦できます。温度変化を見ることで要救助者の発見にも役立つので、ドローンの性能が向上すればするほど、助けられる命が増えるでしょう。

遠隔操作と自立飛行

危険な現場でも安全なところから遠隔でドローンを操作でき、二次災害の危険性を抑えることができます。また、GPSでドローン自身が自分の居場所を把握することができるため、ある程度の自律飛行が可能です。衝突を回避するためのセンサーが内蔵してある機体は、災害現場にある障害物などを自分で回避しながら飛行することができます。

積載重量

ドローンは小型なイメージを持っている方も多いですが、じつは積載重量の多い大型タイプのドローンも販売・発表されているのです。最大積載量が大きくなるほど運べる救援物資や水の量が増えるため、火災現場や山岳救助での活躍が期待されています。

ドローンが災害現場で役立つ4つの要素

災害時の活用ケース①火災現場

火災現場ではすでにドローンが活躍しており、火山活動や山火事の状況確認に一役買っています。広域の火災では目視の確認がむずかしいので、ドローンの空撮機能がとても役立つのです。

また、ヘリコプターに比べて極めて速く出動することができるため、被災状況をより早く正確に現場の消防員に伝えることができます。ドローンを災害現場で飛ばすとどのように燃え広がっているか確認しながら消火活動ができるため、少しでも被害を軽くすることが可能です。

今後積載量の大きいドローンが増えてくると、消火剤や大量の水を運んで消火活動そのものができるようにもなるでしょう。

災害時の活用ケース①火災現場

災害時の活用ケース②薬剤散布

災害現場では、肉体的にも精神的にも過酷な状況になることが想像できます。また、感染症が起こったり、病気が広がってしまったりして、二次災害でさらに収拾がつかなくなるおそれもあるでしょう。

また、交通インフラや排水システムが機能しなくなるほどの大規模な地震などが発生した場合、災害廃棄物などの影響で復興に支障が生じます。被害を受けた地域で、災害廃棄物の処分が問題になっていることが報道されることもありました。災害廃棄物は速やかに処分できないと、害虫や悪臭によって日常生活に多大な影響を及ぼします。

そのような場合に、ドローンを災害現場まで飛ばし、積載した薬剤の散布などをすれば、救援に役立つかもしれないのです。

ドローンを使って薬剤散布する方法が実験されています。今まで人の手でおこなっていた薬剤散布がドローンによってできるようになれば、被害地域への被害や負担を軽減することができるでしょう。

災害時の活用ケース③遭難者の捜索・救助

ドローンは災害現場において遭難者の捜索や救助にも役立っており、実際に遭難者を発見した事例がいくつか報告されています。

水難事故では、河川に打ち上げられた遭難者や水深の深いところに水没してしまった人の発見にドローンを役立てています。ヘリコプターよりも早く出動できるうえ、ヘリコプターよりも地上に近いところを飛行するので、遭難者の早期発見に活躍するのです。

山岳事故においては、日本で発生した雪崩事故でもすでに活躍しています。目視不可の場所を赤外線カメラで確認できるため、人間では見落としてしまうところで活動できるのです。救援物資を積めば、要救助者の発見と同時に救助もできるため、現代の救助活動がさらに飛躍する可能性があります。

災害時の活用ケース③遭難者の捜索・救助

災害時の活用ケース④避難勧告

ドローンを災害が発生したときの避難勧告に活躍させようという実験が進んでいます。Jアラートの災害警報が発令されたら、ドローンが自動で出動し、自動音声で避難勧告を呼びかけるのです。

ヘリコプターと比べてプロペラの音が小さいので、避難勧告の音声が聞こえやすくなります。また、即座に出動できるため、広い範囲に避難を呼びかけることも可能です。

たとえば津波の発生が確認された場合などに、ドローンの空撮機能によって災害状況を撮影し、避難情報を共有するという方法も実験されています。ドローンによる機能を活用できれば、地図上に被害予想を表示して現在の状況を確認しながら、安全に避難することができるようになるともいわれています。

災害時の活用ケース④避難勧告

災害時における法律の特例

災害など緊急時に、国や地方自治体から協力依頼があってドローンを災害現場で飛ばす場合には、許可申請は不要です。これは事故や災害が発生し、人命の捜索と救助が急務という場合に限られます。

緊急時には航空法などのドローン規制が一部緩和され、ドローンの飛行許可申請の手続きが簡略化されることがあるのです。あくまでも書類手続きの簡略化であって、飛行規制の緩和ではありません。

また、ドローン飛行の技術や経験が十分に足りていると行政が判断すれば、一般の人であっても救助活動などに限り、ドローン飛行が認められるという特例もあります。

緊急時の許可申請方法と注意点

一般的には国土交通省や飛行させる地域を管轄しているところに書類で許可申請しますが、緊急時にドローンを災害現場で飛ばすときは申請方法が普段と変わります。先ほども触れたように、緊急時には申請方法や手続きが簡略化されるのです。主な簡略申請は2種類です。

メールやファックスで申請する

事故や災害が発生し、緊急の救助活動や報道をする場合にはメールやファックスで許可を申請できます。

電話で申請する

大規模な地震や津波、火災など災害が発生しドローンの飛行に緊急を要する場合、電話で許可を申請できます。

ドローンを飛ばす際に注意しなければならないポイントは、自分と周囲の安全の確保です。許可が簡略化されるのは、窓口の対応時間をできるだけ少なくするものであり、好き勝手に飛ばしていいということではありません。

ドローンを安全に飛ばせるだけの十分な知識と技術を身につけているという前提で許可が出るため、ドローンを災害現場で飛ばすときには周囲の安全確保の徹底がもっとも重要なのです。

緊急時の許可申請方法と注意点

まとめ

現在、ドローンを災害現場で活躍させるために、法整備や機能の向上などさまざまな試みがなされています。ドローンの機能がますます向上したら、いざというときに助けられる人たちも確実に増えていくことでしょう。

一方で、一般の方は災害時にドローンを飛ばすことは基本的にしないように国土交通省から通知がでています。これは、災害救助に当たっているドローンとの間でトラブルが起きないようにするためです。

ドローンでの災害救助に携わりたいという方は、ドローンスクールに通ってみてはいかがでしょうか。ドローンの技術を高め、さまざまなドローンのお仕事に携わることができるかもしれません。

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