2018.10.30(火)

ドローンの空撮を仕事にしよう!仕事の実例や飛行許可申請をご紹介

ドローンの空撮を仕事にしよう!仕事の実例や飛行許可申請をご紹介

最近では、テレビ番組やCMなどでドローンによる空撮映像を見かけることが増えてきました。ドローンを仕事に活用している人が周囲にいるという方もいらっしゃるのではないでしょうか。今やドローンはテレビ放送などのメディアをはじめ、さまざまな分野で活躍しています。

今回は、ドローンの空撮技術を仕事にいかしたい、興味があるという人に向けてお話ししたいと思います。

ドローンの空撮技術が、どのような仕事でいかされているのか、また気をつけるべき法律や許可申請などについてご紹介します。ドローンでビジネスチャンスをつかみたい人も、許可申請の仕方が分からず悩んでいる人も、今回の記事を読んで参考にしてください。

ドローン空撮分野の仕事①【メディア】

ドローンの空撮の仕事と聞いて、すぐに思い浮かぶのは「メディア」関連ではないでしょうか。テレビ番組では、ドローンを活用した映像を見かけるようになりました。上空からの撮影には、建物や遺跡、地形などの全体像や今までは見ることが少なかった景色など、新鮮な刺激があふれています。

そのほか報道関連では、災害時や人の立ち入りが難しい場所に入っての撮影に活用されています。ヘリコプターよりも近くで撮影できるため、視聴者にも現場の危機感や緊迫した空気がより伝わります。

また、アーティストのミュージックビデオ作成や、CM撮影でもドローンの使用が多くなりました。今までにないカメラアングルでの撮影が可能となり、かつコストダウンもできるなどのメリットがあって、多くのメディアでの活用が始まっています。

ドローン空撮分野の仕事①【メディア】

ドローン空撮分野の仕事②【公共事業】

ドローンによる空撮の仕事は公共事業にもおよび、高層ビルの外壁・ダム・橋梁(きょうりょう)のインフラ点検や、高所のアンテナなどの点検で活用されています。今までは点検のたびに人が点検するための足場を建設していました。そのため、足場建設の費用がかかっていたのです。

ドローンをインフラ点検の仕事で活用すれば足場を建設する必要がなくなるため、その費用を削減することができます。さらに従来の人の目による点検方法では、転落などの危険も伴っていました。しかしドローンが活用されるようになり、高所作業での危険を未然に防ぐことができるようになったのです。

メディアの項目でもお伝えしたように、災害発生時にもドローンは役立ちます。例えば2017年の九州北部豪雨では、被災場所の確認を迅速におこなう必要性からドローンが運用されました。安全に情報収集ができるドローンは、災害対策でもさらに活躍の場を広げていくのではないでしょうか。

山や海での遭難事故の際にも、遭難者の捜索にドローンを活用した例もあります。高所からの捜索は障害物も少なく広範囲に見渡すことが可能なため、人が探すよりも効率的なのです。

ドローン空撮分野の仕事③【企業・個人】

農業の分野でもドローンは活躍しています。そもそもドローンを仕事に使おうという試みは、農業で利用されたことが始まりともいわれているのです。

今までは無人航空機のヘリコプターによる農薬散布がおこなわれていましたが、現在はドローンの活用が増えてきました。ヘリコプターの運用にかかる費用を削減できるというメリットが大きいようです。また農薬を農産物の近くで散布できるため、農薬を効果的に与えることができます。

ほかにも、警備の分野でもドローンは活躍しています。自動飛行を利用して施設内を撮影しながら巡回するなど防犯カメラや人の目の死角を補うことができ、広範囲の警戒が可能です。警備員の数も減らせるため経費の削減にもなります。

また写真家にもドローンを利用する人が増え、今までにないアングルからの撮影にチャレンジしています。写真家たちはドローンの持つ可能性や魅力にひかれて、ドローンによる空撮を仕事にいかす挑戦をしているのではないでしょうか。

Vドローン空撮分野の仕事③【企業・個人】

必ず覚えよう!ドローン空撮に関する法律

さまざまな分野で、ドローンの空撮の仕事が重宝されています。空撮は便利ですが、注意することもあります。ドローンを仕事で使う場合大きな機体を使用することが多いですが、200g以上になると航空法による制限を受けるのです。高性能カメラを実装したり機体を安定させたりするうちに重くなることも多いでしょう。

このほかにも、ドローンとプロポ(操縦器)が、5.7GHzという大きな周波数でやり取りをする場合には、電波法によって制限を受けます。また撮影場所・被写体によっては、肖像権やプライバシーの権利などと衝突することもあります。

ドローンによる空撮は法律を遵守しなくてはならないため、注意してください。

ドローン空撮は許可申請が必要なことがほとんど

ドローンの空撮による仕事をする場合は、航空法に気をつけなければいけません。航空法では、飛行禁止空域というのが定められており、人口の多い地区などが該当します。飛行禁止空域でドローンを飛行させる場合は、事前に許可申請をしなくてはいけません。

ほかにも、イベントなどの上空の飛行、人や物から30m未満の距離での飛行、障害物があるような場所での飛行(目視外飛行)なども申請が必要です。違反した場合は罰金措置などがありますので、注意してください。

仕事でドローンを使う多くの場合は、人口が多い地区や、イベントなどの上空で飛ばすことも多いのではないでしょうか。飛行禁止地域や、申請が必要な飛行場所・方法をあらかじめ確認し許可を得たうえで、空撮業務に取り組むようにしてください。

ドローン空撮は許可申請が必要なことがほとんど

民間資格を取得することで飛行許可がスムーズに

ドローンによる空撮を仕事にする場合は、申請が必要なことが多くあります。申請時には飛行実績の要項があります。飛行時間が10時間以上であることや、ドローンの安全な飛行に必要な知識などです。飛行実績を証明するひとつ手段に、民間のドローンに関する資格があります。

たとえば、JUIDAという団体が発行している「無人航空機操縦技能証明証」という資格があります。この資格はドローンを操縦するうえで必要な知識・経験を証明するものです。ドローンの操縦には基本的には資格は不要です。しかしこの操縦技能証明証を持っていれば明確に技量を示すことができるので、飛行許可申請時に役立つのではないでしょうか。

資格は、JUIDAが認定する「ドローンスクール」でも取得可能です。スクールの講習で、知識・技術を学んだあと、試験に受かれば操縦技能証明証を発行することができます。

まとめ

ドローンによる空撮と仕事の関係について、実例を交えながらお話ししてきました。ドローンをビジネスチャンスと考えていた人には、ぜひ参考にしてみてください。

ドローンは、美しい映像を撮れるだけでなく、公共事業や災害発生時にも役立ちます。ドローンは今後もっと活躍の場を広げ、さまざまな仕事にいかされるでしょう。

ドローンを仕事にいかしたい・ドローンを使った仕事につきたい、けれどまだまだドローンの操縦・知識に不安があるという方はドローンスクールに通うことも検討してみてはいかがでしょうか。スクールを受講して資格を取っておけば、飛行許可の申請時にきっと役立つと思います。

今回のコラムを参考に、ドローンを上手にご活用ください。

SNSダミー

関連記事

SEOテキスト|SEOテキスト|SEOテキスト|SEOテキスト|SEOテキスト|SEOテキスト|SEOテキスト|SEOテキスト|SEOテキスト

SEOテキスト|SEOテキスト|SEOテキスト|SEOテキスト|SEOテキスト|SEOテキスト|SEOテキスト|SEOテキスト|SEOテキスト