2018.10.02(火)

ドローンを活用したビジネスモデルを紹介!今熱いドローンビジネス

ドローンを活用したビジネスモデルを紹介!今熱いドローンビジネス

日本に普及してまだ日の浅いドローンですが、既にさまざまなビジネス分野での活用が始まっています。こうしたドローン活用ビジネスに遅れないためには、一体なにが必要なのでしょうか?

今回は、すでにドローンが導入されているぶんやから、これからの活躍が期待される分野を紹介していきます。今後ドローンに関わる仕事がしたいと考えている人は、ぜひ参考にしてください。

ドローン活用ビジネス①農業

現在日本で一番ドローンが活用されているビジネスは、この“農業”の分野だといわれています。世界基準でみても、農業の分野への導入は日本が一番早かったそうです。近年日本の農業を担っている人の年齢層が上がっており、人手不足が現状なのです。

ドローンが導入される前は、広大な畑への農薬散布に産業無人ヘリなどを活用していました。しかしこの産業無人ヘリは一台1,000万円以上もする高価なものです。ドローンが産業無人ヘリに変わって農薬の散布をおこなうことで、機材のコストを抑えることができます。

また、産業無人ヘリよりも至近距離での農薬の散布が可能なので、同じ面積への農薬の散布でも、必要な農薬の量が少なくても済むなどのメリットもあります。

はかにもドローンを活用して農薬の散布だけでなく、畑全体の生産管理などをおこなうことで、時間や労働力の削減だけでなく、収穫量の増加も期待ができるのです。つまり農業の分野へのドローンの活用には、ビジネス面へのメリットしかないといえるのです。

ドローン活用ビジネス①農業

ドローン活用ビジネス②測量

日本でのドローンの活用ビジネスで、もっとも需要が高まっているのがこの測量の分野です。測量とは建物を新しく建設するときに、必ずおこなわなければなりません。これから先も、この測量という仕事がなくなることはないでしょう。

従来までの測量は、調べたい数値などに合わせた機材を現地に持っていき、従業員が時間をかけて作業をおこなっていました。山の斜面の測量や住宅が密集している場所での測量は、機材の運搬面などで測量ができない場所も存在しました。

しかしドローンの測量の分野への導入によって、今まで運搬していた機材よりも持ち運びが楽になり、測量がおこなえない場所もほとんどなくなりました。また、測量に必要な時間も短縮でき、測量した数値もより精密なデータの収集を可能にしたのです。

ドローン活用ビジネス③造船

造船所に関わりのない人は、あまり造船といわれても具体的なイメージが湧かないかもしれません。その言葉の通り、船を作るビジネスですが、日本各地にある造船所を、実際に見たことはあるでしょうか?

造船所で作る船は大小さまざまで、車を輸出するときに使われるようなとても大きな全長200mを超える船もあるようです。

そんな大きな船も作る造船所は、もちろん広大な敷地面積がなければ大きな船を作ることはできません。必要な機材を取りに行く際に、自転車などが利用されるくらいの広さです。

この造船の分野にドローンが活用されることで、この必要な機材の運搬に対する時間の短縮や労力の削減が期待できるのです。ほかにも建設途中の船の点検に活用されることで、作業員を高い場所に登らせることによるけがのリスクから守ることができます。

造船の分野でのドローン活用ビジネスの幅は、今後も広がっていくと考えられています。実際にドローンの撮影技術を利用して、組み立て作業の効率化が検討されているのです。

ドローン活用ビジネス③造船

ドローン活用ビジネス④警備

ドローンの活躍が期待されているビジネスは、警備の分野にも及びます。監視カメラを搭載したドローンが、オフィスや個人の敷地内の監視をおこないます。これにより、従来の固定されていた監視カメラよりも少ないカメラの数で、より広い範囲の監視を可能にしました。

侵入者を感知すると、ドローンが自動で現場に向かい、侵入者の顔はもちろん逃走時の車のナンバープレートまで鮮明に撮影することができるのです。

深夜の見回りに必要な警備員を雇う必要がなく、ドローンの自立飛行で警備をおこなえばより少ない人員で警備をおこなうことができます。このようなコストの削減や侵入者に、警備員が襲われるというリスクも抑えることが可能です。

さまざまなドローン活用ビジネスのなかで、実際に活用や普及されている数は少ないのがこの警備の分野です。「新しいドローン活用ビジネスをやってみたい」という人には、ライバルの少ないこの警備の分野がよいかもしれません。

ドローンの活用事例はまだまだある

日本ではドローンを活用したビジネスの幅は、毎日広がりを見せています。そのなかで配送の分野での活用に関して、とても期待がされています。

現在の日本は少子高齢化に伴い、働き手が減少しています。これは、どの分野も同じです。そんなかで配送に関しては、ネットショッピングの急激な普及や需要の増加の影響で、ますます作業員などが不足している状況です。

ドローンが配送の分野で活用されることで、配送に携わる人員の削減が期待できるのです。しかし、配送の分野でドローンを活用させるにはまだ課題が残っています。例えば住宅密集地への配送ですが、荷物を下す際に家屋に接触のおそれがあります。

建設現場での点検の分野へは、実際にドローンの導入が始まっています。今まで橋や建設途中の高層ビルの点検は、作業員が高所で作業をする必要があったため、落下によるけがのリスクをどうしても避けることはできませんでした。

しかしドローンを活用することで作業員をこうしたリスクから守るだけでなく、高所に登るための足場を組む必要もなくなることによる作業時間やコストの削減も可能にしました。

スポーツ観戦の分野では、東京オリンピックでのドローンの活躍が期待されています。より選手の目線に近い場所の映像を撮影することができるので、テレビ画面からでも臨場感のあるスポーツ観戦ができることでしょう。

ドローンの活用事例はまだまだある

ドローンをビジネスで活用するためには

現在既に活用が始まっている分野もあれば、これからのドローンの活躍が期待される分野もたくさんあります。これらのドローン活用ビジネスへの参入を考えている人も、少なくはないと思います。

そこで、ドローンを活用したビジネスをおこなうにはなにが必要なのでしょうか。

・法律、規則を知る

日本では“ドローンに関する法律”というものはありません。ドローンの飛行に関しては、航空法などのいくつかの法律に基づいた規制があるだけです。これらの法律を一から自分で勉強しようと思っても、なにも知識がない状態だとなにが必要なのかもわからないかと思います。

きちんとした法律や規則を一から学びたい人は、有識者に学ぶのが一番よい方法でしょう。全国でさまざまな団体が、開催しているドローンスクールに通うのもひとつの手です。自分が学びたい分野に関するカリキュラムなどを選択することで、より専門的なドローンの知識を習得することができるでしょう。

・操縦技術を身につける

ドローンの法律や知識だけでなく、実際の操作技術もきちんと身につけておく必要があります。なぜなら狭い場所でのドローンの飛行や暗い場所での飛行は、高い操作技術が必要になるからです。

ドローンの操作技術がない状態だと、他の人や建物へ接触のおそれがあります。これによりドローンの破損だけでなく、他人にけがを負わせてしまったり、建物へキズをつけてしまうかもしれません。

ドローン練習場で操作技術を磨きましょう。先ほどもご紹介したドローンスクールに通うことで、受講するカリキュラムによっては操作技術だけでなく、民間の資格も取得することができます。

・なにができるかを考える

まだドローンが活用されるビジネスのなかには、未発見のものがあるでしょう。もしかしたら明日、世界が驚くような活用方法が発見されるかもしれません。

このようなドローンの活用方法を見出すためには、きちんとドローンの性質や機能などを理解し、“なにができるか”を柔軟に考える必要があります。より人にとって便利な世の中にしていくためにぜひ一度考えてみましょう。

まとめ

ドローン活用ビジネスに関しては、現在日本だけでなく世界中が注目をしています。新しい機能を搭載した、ドローンの開発も行われています。従来のドローンにはなかった機能を活用したビジネスも考えられることでしょう。

現在自分が携わっているビジネスの分野にも、ドローンが活用されるのが当たり前になるかもしれません。そんな時に、ドローンに関する知識や操作技術がないとどんどんビジネスシーンで置いていかれてしまいます。

そうならないためにも、ドローンについて少しでも勉強をしておくとよいでしょう。ドローンスクールに関しては、全国であらゆる団体が開催しています。カリキュラムの種類も豊富なので、自分に適した知識や操作技術を身に付けることが可能です。

働きながら通えるものや1日だけの講習のものもあります。もしかしたら自分の住んでいる場所の近くでも開催されているかもしれません。一度調べてみてはいかがでしょうか?

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