2018.09.26(水)

新たな時代に乗り遅れるな!ドローン警備を導入するメリットを解説

新たな時代に乗り遅れるな!ドローン警備を導入するメリットを解説

ドローンが企業の廊下を飛んでいく光景をみたことがあるでしょうか。近い将来、人とドローンが連携してオフィスを警備する時代がくるかもしれません。

近年、警備員の人手不足を解消する画期的なツールとして、ドローンが注目を集めています。少人数で広範囲のオフィスを警備する警備員にとって、ドローンは心強い味方になるはずです。そこで今回は、そんなドローン警備のメリットや将来性についてご紹介します。

ドローン警備とは?導入するメリット

ドローン警備を導入するメリットは多くあります。ここでは代表的なメリットをいくつかご紹介します。

警戒と異常検知の迅速性

まず巡回や異常の検知が速いことです。ドローンは常に飛行しているため、地上の障害物を素早く避けて移動することができます。また、異常がないときの映像をドローンに記録しておくと、普段の映像と実際の映像とを比較して、変化があった際に素早く検知することができます。

広範囲の警戒

GPSを搭載したドローンであれば、巡回コースを記録させることで自動警備が実現できます。ビルの細かい部分まで記録させれば、死角となるような部分も確認できるため、ビル全体を確実に警備することができます。

また、屋外の警備でもドローンは活躍します。公園のような広範囲に警備が必要な場合、人が巡回していたのでは多くの時間がかかってしまいます。ドローンであれば、巡回ルートを記録させておくだけで広範囲の警備も可能になるでしょう。

人手不足の解消・負担軽減

近年の労働人口減少により、警備業界も人手不足となっているようです。24時間体制が基本である警備の仕事は、人間にとって負担が大きいこともあるでしょう。しかし、ドローンを警備に活用すれば、警備に必要な人数を削減することができます。

新たな仕事の創出

ドローン警備が普及することで、警備業界に新たな仕事も増えるでしょう。たとえば、ドローンの動作を制御し、誤作動などが生じた場合に対応する「制御・管理士」です。またドローンの巡回ルートやカメラの動きを設定するプログラマーなども求められるようになります。警備員に加え、ドローンの操作・管理をおこなう仕事もこれからの警備業界には必要となってくるでしょう。

ドローン警備とは?導入するメリット

ドローン警備の主な活用事例を紹介

日本の警備会社であるセコムは、KDDIなどともに複数のドローンによる施設の警備システムを発表しています。複数のドローンを施設の上空に飛行させ、遠隔操作で送られてきた映像を地上の警備センターでモニタリングする仕組みです。

不審者や不審物を見つけた場合に、警備員を現地に向かわせ対応することができます。また上空から撮影しているため、死角になりやすい建物の裏側なども観察することができ、人間ではカバーしきれない範囲も警備することができます。

日本では、すでにドローンによる警備をおこなっている会社もあります。ビルメンテナンス事業の大成では、NTTなどとともにドローンが夜間オフィスを巡回するサービスを始めています。不審者などの警備にあたるだけでなく、長時間労働を防ぐためにドローンが帰宅のアナウンスをする機能も備わっているようです。

しかし、初期コストの高さや事故が発生した場合の責任問題など、課題も多く残っています。またオフィスの巡回では、社員が監視されているような感覚をもつことや、プライバシーを侵害するおそれもあることも問題でしょう。そのため、まだ本格的な導入には時間がかかりそうです。

ドローン警備の主な活用事例を紹介ドローン警備の主な活用事例を紹介

ドローン警備の導入に必要な知識や資格

自社でもドローン警備を導入しようとした場合、ドローンに関する知識をもった人が警備をおこなえば、安心して導入することができますよね。

ドローンの知識と操縦技術を保障するものの一つとして、日本には、DPA、JUDIA、DJIなどの民間資格制度が存在します。屋外の警備をおこなう場合には国土交通省からの許可が必要となるため、資格をもっていると審査が通りやすくなるといったメリットがあります。

ドローン資格を取得する近道はドローンスクールに通うことです。ドローンスクールでは、ドローンに関する知識や技術を講師に教わることができます。近年では、警備業界にドローンが導入され始めていることもあり、ドローン警備に関する知識を学ぶカリキュラムもあるようです。

今がチャンス?!ドローン警備を導入している企業はまだ少ない

日本では、まだドローン警備を導入している企業は多くありません。ドローン警備の実証実験も重ねられていることから、ドローンの警備事業はこれからも成長していく分野になるでしょう。

とくに警備員の確保と人件費の削減の観点から、人に代わる警備員としてドローンは魅力的なツールです。警備とは少し違いますが、アメリカではすでに警察にドローンでパトロールをおこなう部隊が存在します。またイギリスでは、ドローンによる海岸警備や捜索救出活動も導入されつつあるようです。

今がチャンス?!ドローン警備を導入している企業はまだ少ない

まとめ

近い将来、ドローン警備は当たり前のものになるかもしれません。オフィスだけでなく、学校や公共施設など、身近な場所でもどんどん広がっていくことでしょう。

とくにオリンピックのようなたくさんの人が一度に集まるような場所での警備には、大勢の警備員が必要となります。警備員の確保が難しい今、ドローン警備は人手不足の打開策となるでしょう。

ドローンの知識や操縦技術を学ぶのであれば、ドローンスクールに通ってみてはいかがでしょうか。民間資格を取得することができるため、飛行許可をスムーズに取ることができるなど、多くのメリットがあります。

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