2018.09.25(火)
「儲かる資格」には穴場がある！高収入が目指せる資格をまとめました
世の中にはたくさんの資格があります。趣味の延長としてだれでも気軽に取れるようなものから、高度な専門知識を有していないと合格が難しいものまでさまざまです。
そんななかでも自分の収入に直結する資格というものはどれほどあるのでしょうか？この記事では、そんな「儲かる資格」の中から、王道資格や穴場資格をいくつかご紹介します。資格をとるときの参考にしてみてはいかがでしょうか。
目次
儲かるけど資格取得難易度は高い【弁護士】
弁護士は法の専門家として、民事や刑事の争いごとを解決をサポートします。ドラマなどの影響から弁護士は刑事事件を扱うというイメージが強いのですが、実際には民事裁判を担当することがほとんどのようです。
儲かる資格の王道である士業のなかでの弁護士になるためには、司法試験に合格しなければなりません。
しかし司法試験の受験資格を得るのもハードルが高いです。
司法試験の受験資格は「法科大学院（ロースクール）を修了する」あるいは「司法試験予備試験に合格する」ことで得られます。
法科大学院（ロースクール）の入学試験も難易度が高く、入学後も法学未修者コースあるいは法学既修者コースで2年から3年ほど学ぶ必要があります。
司法試験予備試験は、受験に際して必要な資格や制限がないので、法科大学院（ロースクール）に通うのに比べて経済面と時間面で大幅にコストカットすることができます。しかし、その合格率は3%ほどとかなり狭き門のようです。
この2つのいずれかの方法で司法試験の受験資格を得ることができます。しかし、この難しい試練を勝ち抜いた司法試験受験者のなかでも、実際に合格するのは20%台前半となっています。
また、司法試験に合格した後も1年程度の司法修習と2回の試験からなる司法修習考試を経てはじめて弁護士となることができます。
取得難易度の非常に高い弁護士の平均年収はおよそ700万円～1,300万円ほどです。取得難易度にふさわしい金額だと思う方も多いのではないのでしょうか。
しかし、近年は新司法制度により弁護士の数が増加し、需要よりも供給のほうがふえてきているようです、それにともなって弁護士の平均年収も減少傾向にあるようです。
難易度と収入のバランスがいい【ファイナンシャルプランナー】
個人や企業の資金の問題を分析し、顧客が資産に関して安心できるように計画を立てるというお金の専門家が、「ファイナンシャルプランナー」です。儲かる資格としてファイナンシャルプランナーという職業が気になっているかたも少なくありません。しかしファイナンシャルプランナーにはどうやったらなれるのでしょうか。
お金の専門家というととても難しい資格のように思われがちですが、ファイナンシャルプランナーになるための国家資格「ファイナンシャル・プランニング検定（FP技能検定）」は1級から3級にわかれています。
このなかで最も難易度の低い3級は合格率が60%ほどと、しっかりと勉強さえしていれば受かりやすい資格となっています。
また、3級に合格することで2級の受験資格を得ることができるので、興味がある方ははじめに3級を取得し、より深く知りたいと思えたら2級、1級とすすめていくのがよいでしょう。
3級から受験できるファイナンシャル・プランニング検定（FP技能検定）ですが、実際に実務に活かせるのは2級、そしてFP資格保持者を対象している求人条件の多くは1級であることがほとんどです。
資格取得後は働き方によって年収相場が異なりますが、300万円～500万円程度が目安の要です。独立しており、能力のある人になると1,000万円を超える場合もあるようで、個人の生き方や能力次第で年収をあげていくことができるようです。
意外な穴場？！将来性のある仕事【土地家屋調査士】
資格の中でも「穴場」ともいえる儲かる資格なのが「土地家屋調査士」です。
土地家屋調査士は、不動産の表題登記に関する専門家です。依頼人の土地や建物を調査し、図面や登記の申請手続きをおこないます。
国家資格である土地家屋調査士の試験にはとくに受験資格はなく、毎年8.5%ほどの合格率となっています。一見難しそうに見える試験ですが、受験者の多くが社会人です。そのため、会社の業務の合間をぬって勉強していることが多く、しっかりと時間を取って試験範囲を学習することさえできれば難しくない資格といわれています。
土地家屋調査士が「穴場」と呼ばれる所以は、収入面と将来面にあります。
収入面でのメリットといえば、1件で高額な報酬が得られ、建物の測量の場合は時間も経費もほとんどかからないことにあるといえるでしょう。
1件当たりの金額の相場というのは建物の大きさによって異なり、普通の一戸建てなら1件10万円前後、マンションでしたら数十万円～数百万円にもなるようです。この受注額は自分で決定することができるので、顧客と受注額のバランス次第で決めていきましょう。
年収相場は400万円から600万円ほどのようですが、独立し妥当な金額で安定して顧客を獲得することができれば年収1,000万円を容易に超えることができるようです。
加えて将来性の面でも土地家屋調査士は「穴場」だといえます。日本の総人口や公共工事の減少に伴って衰退しているという見方もあります。しかし、コンピューターやGPS測量が使用できるようになるという変革期を迎えたことによって、技術面で周りに大きく差をつけ受注量をあげることができるのです。
また、近年ますます注目をあびている「ドローン」を活用する土地家屋調査士も増えてきています。ドローンを使うと空撮した画像から測量などがおこなえるので非常に便利です。
ドローンは普及にともない低価格化が進んでいます。そのため、早めに購入してドローンの使用に精通することができれば、土地家屋調査士として高収入を得ることができるかもしれません。
ドローンの活躍が期待される仕事
上で土地家屋調査士のドローン活用についてご紹介しましたが、実はドローンはさまざまな業界で活躍が期待されています。
2020年のオリンピックにむけて建設業界は人手不足が進んでおり、測量や解析をおこなうことができるドローン測量士などの求人需要が高まっているようです。
また、アメリカなどの大規模農家で飛行機を使っておこなわれていた農薬や肥料の散布も、ドローンを使うことで自動でおこなうことができるようになってきています。
エンターテイメントとしてのドローンショーや、橋やビルなどインフラの点検検査、配達業などドローンの活躍の場は、今後ますます増えそうです。そのため、弁護士やファイナンシャルプランナー、土地家屋調査士以外にも、ドローンの資格は「儲かる資格」になるといえるのではないでしょうか。
まとめ
高い難易度にみあう高収入を目指せる弁護士、難易度と収入のバランスが良いファイナンシャルプランナー、将来性も期待される土地家屋調査士など、さまざまな儲かる資格があります。
また今回ご紹介した資格以外にも近年注目されているドローンの活躍の場は広まっています。ドローンを操縦することができるようになるとより活躍の場が広まるかもしれません。
